フレキシブルオフィスの種類と活用法

2023年10月25日

フレキシブルオフィスとは、一般的な賃貸オフィスよりも柔軟に利用できるオフィスのことをいいます。
例えばシェアオフィス、コワーキングスペースなどのオフィスサービスを総称して呼ばれることが多いです。
ワークスタイルが多様化しテレワークや副業の推進、雇用環境の整備など、働き方そのものを見直す企業が増えおり、フレキシブルオフィスの需要は高まっています。

オフィスサービスにはいくつかの種類があり、ニーズに合わせて選ぶことができます。
今回は一般的にフレキシブルオフィスと呼ばれているオフィスサービスの分類と、どんな時に活用したらよいかもご紹介させていただきます。

【レンタルオフィス】

レンタルオフィスは、契約者が個別のスペースを占有できるオフィスです。
一名用から数十名用までさまざまな広さの個室があり、必要最低限の広さを選ぶことができます。また、賃貸オフィスでは共益管理費や光熱費が別途発生しますが、レンタルオフィスは月額料金に含まれている場合が多いので、ランニングコストを抑えることができます。
専用のスペースですので、PCや書類等はすべて置いて帰ることができ、毎回荷物を持ち帰る必要がないため便利です。
また、一般的には長期間の契約を結ぶ賃貸オフィスとは異なり、短期間でも借りられるレンタルオフィスはフレキシブルに対応できます。

★おすすめ活用例
・初期費用・ランニングコストを抑えてオフィスを借りたいとき
・法人立ち上げ時、手っ取り早く事務所と住所を用意したいとき
・ビジネス規模の拡大や、従業員の数を増やしたいとき

【コワーキングスペース】

コワーキングスペースは、フリーアドレスのデスクが利用できるサービスです。
基本的にすべての設備を利用者同士で共有するオープンな空間となります。
1名ずつの契約になる場合が多く、複数名での利用はできません。
基本的に月単位の月額利用ですが、ドロップインといういわゆる時間単位の利用も可能で、1時間あたり数百円のドロップインなら、必要な時に必要な分だけ利用できるという手軽さもあります。
場所に囚われない自由な働き方として、今人気が高まっています。

★おすすめ活用例
・テレワーク用のスペースとして利用したいとき
・出先での空き時間で仕事したいとき
・1日や数時間など、単発で利用したいとき

【バーチャルオフィス】

バーチャルオフィスは実際に入居するのではなく、事業用に住所や電話番号のみを利用できるサービスです。
オフィス賃料の削減や法人登記の目的で、個人事業主やスタートアップ企業などが活用することが多いです。
住所貸しは初期費用0円で利用可能なのが一般的ですが、月額では500円～数万円まで、各バーチャルオフィスの契約期間や料金設定によって異なります。
レンタルオフィスやコワーキングスペースより格安で利用できるため、料金重視の方におすすめです。

★おすすめ活用例
・事業を行うための住所を確保したいとき
・部屋は必要ないが登記するための住所が必要なとき
・自宅で事業を行う場合に住所を公開したくないとき
・低料金でオフィスと同等のサービス（会議室提供・郵便物転送等）を利用したいとき

【サテライトオフィス】

サテライトオフィスとは、企業の本拠地から離れた場所に設置されるオフィスです。
支店や支社と似ていますが、これらは本格的な設備を備えるため大規模になるのが特徴です。一方サテライトオフィスは、従業員の働き方の選択肢を増やすための拠点としての利用や、地方での事業拡大を目的として本拠地とは別に低予算で拠点を構える利用が多いため、設備は必要最小限になる事が多いです。
特に、従業員の通勤に便利な場所に設置したり、地方組が集まって少人数で利用したりする小規模のサテライトオフィスが増えてきています。

★おすすめ活用例
・従業員の移動を最小限にして業務効率を上げたいとき
・オフィスの賃料、光熱費や従業員の交通費を抑えてコスト削減したいとき
・BCP対策したいとき
※BCPとは事業継続計画のことで、自然災害、ウイルス流行などのリスクを事前に分散する役割があります。
万が一、自然災害が発生して本社が被害にあっても、郊外や地方にサテライトオフィスがあれば事業継続が可能となります。

ニーズに合わせたオフィスサービスを活用することで、事業の発展や増員に応じて柔軟な対応ができます。
オフィスパークでは、お客様の働き方に合わせたスペースをご提案させていただきますので、初めてご利用になる方や、自分に合ったスペースが分からない方も、まずはお気軽にご相談ください。